さまざまなビジネス調査の実施とソリューションの提案を行っている矢野経済研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長：水越　孝氏）では、2010年1～3月の期間にかけて、eラーニング関連の事業者を対象にeラーニング市場に関する調査を実施。その結果を4月8日に発表した。

◆調査の要綱

１、調査期間：　

　　２０１０年１月～３月
２、調査対象：　

　　ｅラーニングシステム開発・構築・販売事業者、ｅラーニングコンテンツ開発・製作・販売事業者、

　　ｅラーニングを介した研修や講義を提供・運営する事業者（塾、語学学校、研修事業者等）、

　　学習ソフトウェア開発・製作・販売事業者　等
３、調査方法：

　　当社専門研究員による面接取材及び、電話・ＦＡＸ・ｅメールによるヒアリングを併用

同調査では、「eラーニング」の定義を「ネットワークとパソコンを利用した学習形態」のみに限定せず、携帯ゲーム機、携帯電話、携帯型デジタル音楽プレーヤー、学習用ソフトウェア（ゲームも含む）、衛星通信等を使用した学習形態も含めた。

また、調査結果においては、ネットワーク・ラーニングサービス市場（B to B）、ネットワーク・ラーニングサービス市場（B to C）、ソフトウェア・ラーニング市場を合わせた市場全体を「国内eラーニング市場」とし、インターネット・イントラネット等ネットワークを媒介とした学習・研修形態の市場のみを指す場合は「狭義のeラーニング市場」とした。

調査結果によると、2009年度のインターネット・イントラネットを使用したラーニング市場は、不況に関わらず前年度比微減に留まる見込みだという。

2009年度の「国内eラーニング市場」全体の市場規模は、前年度比8.9％減の1,162億円となる見込みである。しかしながら、インターネット・イントラネットを媒介とした「狭義のeラーニング市場」の規模は、前年度比0.8％減の618億円と、不況に関わらず堅調に推移する見込み。

2010年度も、ネットワークを用いたラーニング（狭義の「eラーニング市場」）は堅調に伸びると予測した。B to Bについては、優秀な労働力を低コストで育てたいという需要は不変であると見られ、また、B to Cもコンテンツの多様化や、家庭におけるIT化の進行等により、不況による大きな市場規模縮小はないと予測する。

詳細はこちらの資料を参照。

◆eラーニング市場に関する調査結果　2010

http://release.nikkei.co.jp/attach_file//0248627_01.pdf

◆「2010　eラーニングビジネスレポート」

http://www.yano.co.jp/market_reports/C52102300

◆関連URL

・矢野経済研究所　のホームページはこちら

http://www.yano.co.jp/