市場調査・コンサルティング会社のシード・プランニングは、教育ICTシリーズレポートの第2弾として「2011 教育ICTの現状と最新動向 ～教育用タブレット、電子黒板、電子教科書等～」を発刊した。

　概要は以下の通り。

本レポートは学校現場で進められているICTを「教育ICT」という視点から取り上げ、「①教育用タブレット」と「②電子黒板」、「③電子教科書」にスポットを当てて調査を行った。市場として確立しているのは、現在は「②電子黒板」のみだが、「①教育用タブレット」は今後大きな市場となることが期待されており、「③電子教科書」はこれまでの紙の教科書に取って代わるものとなる可能性がある。

上記教育ICT3品目の国内市場予測は、2014年までは電子黒板の市場規模の割合が多いが、2015年は教育用タブレットの政府特需が見込まれ、教育用タブレットが1,000 億円になる。台数ベースでは2010 年の電子黒板が34,400台と多く、2015 年には52,000台が見込まれる。一方、教育用タブレットは2015年の政府特需により1,000万台が見込まれるという。

　総務省が2015年までにすべての小・中学校全生徒へ電子教科書を配備することを挙げている。教材新聞Webでも紹介しているデジタル教科書協議会（DiTT）など、教育ICTへの動きが加速している状況下での調査でもあり注目を集めそうだ。

「2011　教育ICTの現状と最新動向」

体裁：A4 / 134ページ

販売価格：126,000円

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