ベネッセは11月30日、同社の社内シンクタンク、ベネッセ教育研究開発センターでの「高校生と保護者の学習・進路に関する意識調査 （震災の影響）」の調査結果を発表した。

同調査は2011年 9月に、全国の高校生とその母親4647組を対象にインターネットで行われたもの。「東日本大震災が高校生の価値観に与えた影響」と、「親子間での学習・進路意識のギャップ」の、2 つのテーマで行い、今回は、「震災の影響」について発表している。

主な調査は以下の通り（同社プレスリリースより引用）。

①全国どの地域でも、約2割の高校生がボランティアや募金などを通して「被災地と主体的に関わりを持った」と回答。「家族・知人が被災した」高校生は、被災の実態と同様に、東北・北関東に多い。

 

②「家族・知人が被災した」「被災地と主体的に関わりを持った」高校生は、震災を経て「お互いに助け合って生きることの大切さを強く感じるようになった」「どんな厳しい状況でも生き抜く力が必要だと思うようになった」（それぞれおよそ7割台）と考えるようになっており、全体平均と比較して価値観の変化が大きい。

 

③震災を経て「社会に貢献したいという気持ちが強まった」「ボランティアに対する関心が強まった」と回答した割合は、「被災地と主体的に関わりを持った」高校生では5割弱となっており、全体平均との差が最も大きい。

 

④大学進学を希望する高校生のうち、「家族・知人が被災した」「被災地と主体的に関わった」高校生は、「大学生活を無駄に過ごしてはならないと強く感じるようになった」（約5割）、「大学で学ぶ目的について真剣に考えるようになった」（約4割）と回答している。

 

＊「家族・知人が被災した」高校生、および「被災地と主体的に関わりを持った」高校生の定義は以下の通り。                                               
「家族・知人が被災した」...家族や自宅、親戚、友人・知人が被災した。                    
「被災地と主体的に関わりを持った」...被災地を実際に訪れたり、ボランティア・募金・物資を送るなどの被災地支援を行った。 

調査結果④を見ると、大学進学を希望する高校生の中で、震災と比較的強く関わった高校生には大学生活について強い意識を持つ学生が多いことがわかる。 

同社は保護者や教員、あるいは大学や社会が、こうした高校生の気持ちを受け止め、将来につなげていくサポートをすることが必要であると考えているという。