埼玉県教育委員会は新年度から、東京大学が主導する教育研究組織のプログラムを高校の授業で活用する方針だ。最先端の教授方法を使って、生徒の学習意欲と学力向上をはかる。県立高校数行で試験的に実施し、東大教授らと検証をかさねて2012年度から新プログラムとしての導入をめざす。

この教育研究組織とは、東大が他大学や企業と運営している「大学発教育支援コンソーシアム推進機構」（機構長：小宮山宏前東大学長）。2008年に設立され、教育の質の向上に向けて一部の小中学校などでプログラムを実験的に実施してきた。同組織の提案するプログラムでは、従来の一方向的授業形式ではなく、生徒どうしの間で話し合いを通して学んだり、互いに教えあう「協調学習」を重視している。

社会人や専門家の意見を取り入れたIT教材を利用する点も、プログラムの特徴。中学理科では、航空工学者や航空会社員が飛行機について、なぜ飛ぶのか、どうすれば効果的に製作が出来るのかを中学生に議論させる。こうした授業形式を取り入れることで、学校で学んだ知識を応用する力を身につけさせるとともに知識の定着をはかり、モチベーションアップもねらう。

新年度は県立高校３～５校で、早ければ9月頃から国語・数学・英語の一部で機構の授業プログラムを導入する予定だ。生徒や教員の反応を東大教授らで検証し、授業方法の改善をはかる。12012年度からは、教職経験10～15年程度の教員を対象に、改善後のプログラムを学んでもらう方針。11年度末までに専門的な教諭を育成し、県独自の教材開発も行っていくという。