テレビで放映されたニュース素材の、英語の教材や大学の講義、検定試験などでの活用を図る「国際メディア・時事英語検定協会」（谷崎昭男代表＝相模女子大学長）が１日、設立総会を行った。同協会は、テレビ各局からニュース素材を提供してもらい、インターネットやデジタル放送などを通して教材を普及させることを目指す。

１日の設立総会は相模女子大（神奈川県相模原市文京）で行われ、代表の谷崎同大学長、渡辺幸俊教授、岩崎洋光学習院大教授らが出席した。同協会は近く社団法人化し、著作権管理・教材作成・教材配信などを行う運営会社を設立する方針。協会が教材開発のための情報を運営会社に提供し、運営会社が作成した教材は大学・企業・一般の利用者向けに有料で配信されるという計画。来年４月には一般向けの配信もはじめる予定で、学習成果評価のための時事英語検定試験のシステムも作成するという。

ニュース素材の利用は、著作権・肖像権保護のため２次使用は認められていなかった。しかし、文化放送「１００万人の英語」で講師を務めた渡辺教授が長年にわたりテレビ局と交渉を続け、「理解が得られた」として教材利用の計画に至った。

この教材を通して、国際ニュースを上手に活用できる人材の育成を目指すという。