学習研究社（学研)は９日、小学生向け学年誌「学習」を廃刊する方向で検討を始めていることを明らかにした。「科学」は存続する方向。「学習」は1946年の創刊。「科学」とともに小学1―6年の各学年向けに出版している。両誌は70年代に導入した宅配主体で販売を拡大。ピーク時の79年は合計の発行部数が670万部だった。うち「学習」は320万部強だったが、現在は20万部程度に低迷。月刊だった「学習」は2005年、年4回発行に変更。「科学」は月刊を続けている。学研の08年3月連結期決算は２１億円の赤字になる見通しで、少子化による厳しい実情が浮き彫りになった。

また、両教材に関して、家庭訪問販売について撤退を含め見直すとも発表。セールスレディーが家庭訪問で営業し、教材を届ける形態はコストがかかり、採算を悪化させていた。現在２万人弱のセールスレディーは順次削減する。書店販売、通信販売は続けるという。

学研に対して今年４月、筆頭株主の投資ファンド「エフィッシモキャピタル　マネジメント」（シンガポール）が業績不振を理由に遠藤洋一郎社長の解任を求める株主提案を行った。株主総会の招集通知発送前に赤字事業からの撤退などを打ち出せば、提案を取り下げるとしていた。